エクサ E 100京. まずはミリやマイクロ(ミクロン)、ナノなどのsi接頭語の変換方法について考えていきましょう。 ミリとはある単位の頭につくことで元の単位 × 10 ^-3するという単位換算記号であるといえます ミリメートルは、メートル法における長さの単位であり、メートル(長さのsi基本単位)の1000分の1に相当する。 ミリメートル から マイクロメータへ変換する 使用目的 趣味 ご意見・ご感想 趣味の一環で長さの換算をしただけで、何かの目的に役に立ったわけではないので「少し役に立った」としましたが、要望としては、長さなら長さで統合して単位の種類を増やした「スペシャルヴァージョン」を開発して下されば幸に存じます。 エクサ E 100京. ギガ G 十億. ペタ P 千兆. ギガ G 十億. New content will be added above the current area of focus upon selection ミリ、マイクロ(ミクロン)、ナノの変換(換算)方法. キロ k 千倍 キロだけは慣例で小文字. キロ k 千倍 キロだけは慣例で小文字. テラ T 一兆. 数の単位(no1) 科学技術の進歩とともに、長さ、面積、体積、質・量、速さ、加速度、圧力 仕事熱量・効率、振動数・周波数、放射能・照射吸収線、角度、温度などの 各種単位用語がはんらんする。 メガ M 百万. ペタ P 千兆. マイクロ μ 百万分の一. テラ T 一兆. ゼタ Z 10垓(がい) 小さい単位. 大きい単位. ’PˆÊ‚¾‚Á‚½‚à‚Ì‚Å‚ ‚éBã‹L‚̂悤‚ɐړªŒê‚ð‚‚¯‚é‚Ì‚ª³‚µ‚¢‚Æ‚³‚ꂽ‚½‚߂ɁA‚È‚­‚È‚Á‚½’PˆÊB‚¾‚ªŒ»Ý‚Å‚à‚»‚Ì–¼Žc‚ªŽc‚Á‚Ä‚¢‚éB. ミリ m 千分の一. マイクロメートル(micrometre, 記号µm)は、国際単位系 (SI) の長さの単位である。, マイクロメートルはメートルにSI接頭辞のマイクロをつけたものであり、7000100000000000000♠1 マイクロメートルは 6994100000000000000♠10−6 メートル (m) に等しい。よって、6997100000000000000♠0.001 ミリメートル、7003100000000000000♠1000 ナノメートル とも等しい。, 単位記号は、立体のµmである。µを斜体として「µm」と書かれることがあるが、誤りである。, 英語の発音または独語の発音に由来して、しばしば「マイクロメーター」と呼称・表記されることがあるが、計量法上は許されない。, 英語での表記は、micrometre であって、micrometer ではない。これはSI(国際単位系)規則、すべてのJIS規定において統一されている。詳細は、メートル#英語表記を参照のこと。, 英語の発音では、micro の最初のシラブルに強アクセントがある。なお、測定器具としてのmicrometre(またはmicrometer)(マイクロメータ)の場合は、microの第2シラブルにアクセントを置くのが普通である。, 以前は同じ長さのミクロン(micron, 記号:µ)という単位が使われていた(これには測定器具のマイクロメータ(micrometer)との混同を避けるためでもあった)。 無料でダウンロード・プリントアウトできる小学生用・算数の単位換算表です。. 単位 mm 図5−内側マイクロメータの測定面の曲率半径 表3−歯厚マイクロメータのアンビルディスク及びスピンドルディスクの形状及び寸法 単位 mm 最大測定長 D T 50以下 15〜20 0.5〜1.0 50を超え 100以下 18〜25 0.5〜1.2 100を超え 200以下 20〜30 これは1879年の国際度量衡総会(CGPM)で承認されたものであったが、1967年の国際度量衡総会で廃止された。ミクロンはSI併用単位にも含まれておらず、10−6 mを表すにはマイクロメートルを使うのが望ましい。この理由はSI接頭辞と紛らわしい事にある。, 日本の計量法では、その附則第3条第2項及び附則別表第2により暫定的に使用することができたが、1997年10月1日からは使用が禁じられている[1][2][3]。NHK放送でもこの日から、ミクロンに代えてマイクロメートルを使用している[4]。, 現在ではマイクロメートルの使用がほぼ定着してきたといえるが、公共放送の番組や独立行政法人の刊行物等でもまれにミクロンの表現・表記がなされていることがあるほか、当然のことながら古い文献では頻出する。さらにミクロンの千分の1の意味でミリミクロン(記号:mµ)という単位が使われ(つまり1mµ=1nm)、しかも前後が倒置して(誤植で)µmとなっている(µの千分の1をµmと表記してしまっている。)例があるなど注意が必要である。, ヨクトメートル (ym) ≪ ゼプトメートル (zm) ≪ アトメートル (am) ≪ フェムトメートル (fm) ≪ ピコメートル (pm) ≪ ナノメートル (nm) ≪ マイクロメートル (µm) ≪ ミリメートル (mm) ≪ センチメートル (cm) ≪ デシメートル (dm) ≪ メートル (m) ≪ デカメートル (dam) ≪ ヘクトメートル (hm) ≪ キロメートル (km) ≪ メガメートル (Mm) ≪ ギガメートル (Gm) ≪ テラメートル (Tm) ≪ ペタメートル (Pm) ≪ エクサメートル (Em) ≪ ゼタメートル (Zm) ≪ ヨタメートル (Ym)キロメートルより大きい単位は、すべて1000倍ずつしていき、最初の文字が大文字になる。逆にミリメートルより小さい単位は1000分の1ずつしていく。, 計量法附則第三条の計量単位の記号等を定める規則 別表(長さの欄 ミクロン、ミリミクロン), https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=マイクロメートル&oldid=77246845. マイクロとは、現在も正式に使われている長さを表す単位である。これは、基準となる単位に接頭語をつけて補助単位とするということが決められたため「マイクロ」という言葉が正式用語となった。 メガ M 百万. ミリ m 千分の一. この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,日本精密測定機器, 工業会(JMA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正, すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。, これによって,JIS B 7502:1994は改正され,この規格に置き換えられた。, なお,平成29年8月21日までの間は,工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ, この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意, を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実, この規格は,2010年に第2版として発行されたISO 3611を基とし,製造及び使用の実状に見合う合理, なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。, この規格は,製品の幾何特性仕様(GPS)の一つで,GPS基本規格に属し(ISO/TR 14638:1995参照),, 寸法規格チェーンのリンク番号5に関係する。この規格と他のGPS規格との関連についての詳細を,附属, この規格は,アナログ表示,機械式デジタル表示又は電子式デジタル表示の外側マイクロメータ,棒形, 内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッド(以下,特に区別する必要がない場. ISO 3611:2010,Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional measuring equipment: Micrometers for external measurements−Design and metrological characteristics(MOD), なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”, 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの, JIS B 0641-1 製品の幾何特性仕様(GPS)−製品及び測定装置の測定による検査−第1部:仕様に対, 注記 対応国際規格:ISO 14253-1,Geometrical product specifications (GPS)−Inspection by, measurement of workpieces and measuring equipment−Part 1: Decision rules for proving, conformity or nonconformity with specifications, JIS B 0642 製品の幾何特性仕様(GPS)−測定器の一般的な概念及び要求事項, 注記 対応国際規格:ISO 14978,Geometrical product specifications (GPS)−General concepts and, requirements for GPS measuring equipment(MOD), JIS B 0680 製品の幾何特性仕様(GPS)−製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標準温度, 注記 対応国際規格:IEC 60529,Degrees of protection provided by enclosures (IP Code)(IDT), この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS B 0641-1,JIS B 0642及びJIS Z 8103によるほか,次による。, 外側マイクロメータ(micrometer for external measurements), 固定されたアンビルに対して,ねじ機構によって相対的に移動する測定面をもつスピンドルを備え,そ, 注記2 外側マイクロメータは,アンビル,スピンドル及びねじ機構部を一直線上に配置している。, 棒形内側マイクロメータ(bar-shaped micrometer for internal measurements), 胴体に固定された調整アンビルに対して,ねじ機構によって相対的に移動する測定面をもつスピンドル, を備え,そのスピンドルの移動量に基づき,測定対象物の内側寸法を測ることができる測定器(以下,内, 側マイクロメータという。)。ただし,測定範囲を延長可能な継足し形の棒形内側マイクロメータは含まな, 注記1 調整アンビル及びスピンドルに固定されたアンビルは,球形測定面を備えている。, 注記2 内側マイクロメータは,調整アンビル,アンビル,スピンドル及びねじ機構部を一直線上に, 歯厚マイクロメータ(micrometer for span measurements of teeth), ねじ機構によって移動する測定面をもつスピンドルを備え,そのスピンドルの移動量に基づき,変位量, 注記2 マイクロメータヘッドは,スピンドル及びねじ機構部を一直線上に配置している。, マイクロメータの一般的な設計仕様(設計特性)は,製造業者(又は供給業者)が別に指定する場合を, なお,外側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドのスピンドルとその案内穴, 注記 D1,L1及びL2の寸法は,測定面に取り付けられる附属品の互換性において重要である。 注a) 製造業者の裁量で,他の寸法にすることもできる。, b) 通常,L5は,最大測定長の値に等しい直径をもつ円筒の測定が可能となるようにする。, スピンドルは,ねじのピッチが0.5 mm又は1 mmとする。ピッチが0.5 mmのスピンドルを備えたマイ, クロメータの場合,スリーブ上の0.5 mmの目盛線及び1 mmの目盛線は,それぞれ基準線の上及び下に配, 置することで明確に区別する。シンブルの目盛は,50(0.5 mmピッチ)又は100(1 mmピッチ)の目盛, スリーブの基準線の太さ及びシンブルの目盛線の太さは,特に指定がない限り,表7による。, スリーブの目盛面とシンブルの目盛面との配置及びシンブル目盛面の寸法は,図8による。, 機械式デジタル表示の例を図9に示す。機械式デジタル表示の最小表示量は,0.01 mm又は0.001 mmと, 電子式デジタル表示の例を図10に示す。電子式デジタル表示の最小表示量は,0.01 mm又は0.001 mm, 電子式デジタル表示のマイクロメータは,高速でのスピンドル移動によって誤った指示値を示すおそれ, がある場合,又は電源電圧が低下した場合,エラーメッセージなどの異常を表示する機能を備えていなけ, 指示値を測定データとして出力する機能をもつ場合は,そのデータ出力プロトコル(インタフェース), 電子式デジタル表示のマイクロメータが防じん(塵)・防水を保証している場合,与えられている保護等, 級(JIS C 0920に従ったIPコード)を本体又は製品文書に明示しなければならない。, 手で支持して操作できるマイクロメータの場合は,手の熱がマイクロメータに直接伝わることを防ぐた, 測定面には耐摩耗性をもたせる。測定面の硬さは700 HV以上又は60 HRC以上とし,測定箇所は測定面, 外側マイクロメータ及び歯厚マイクロメータのシンブル又は送りつまみには,定圧装置(ラチェットス, トップ又はフリクションストップ)を装備しなければならない。マイクロメータヘッドは,必ずしも定圧, この定圧装置の測定力は,5.3.2.4によって測定し,スピンドルの摩擦力より大きくする必要がある。通, 外側マイクロメータ,内側マイクロメータ及び歯厚マイクロメータは,使用者がゼロ点又は基準値を設, また,スピンドルねじ部及びめねじ部の摩耗を補うための調整機構も備えているものとする。, 注記1 基点を設定するために,基点調整用基準棒又はブロックゲージを使用することが望ましい。, 注記2 基点調整用基準棒の呼び寸法に対する寸法許容差は,次の式によって求められる。, スピンドルのねじ部の硬さは,700 HV以上又は60 HRC以上とし,測定箇所はねじ部又はその付近の円, 筒面上とする。材質がステンレス鋼の場合は,530 HV以上又は51 HRC以上とする。, この規格で規定するマイクロメータの計測特性及び性能は,基点合わせを最小測定長で行う場合にだけ, 適用する。マイクロメータの計測特性及び性能は,適切な機器及び不確かさが明確な標準器,例えば,JIS, B 7506に規定するブロックゲージなどによって測定することができる。測定は,測定範囲内全域のマイク, スピンドルをクランプ装置などによって固定する場合(クランプ装置を備えている場合),スピンドルは, 指示誤差の特性は,5.1に示した基点合わせに基づく任意の指示値に適用する。指示誤差の許容値は,最, なお,繰返し精密度(5.2.2.3)は,製造業者(又は供給業者)が,設計仕様(設計特性)から必要と判, a) 全測定面接触による指示値の最大許容誤差 全測定面接触による指示値の最大許容誤差は,次による。, 全測定面接触誤差は,測定範囲の任意の位置で全測定面接触(3.5.1)した場合の指示誤差をいい,, 2) マイクロメータのスピンドルが回転式の場合,ねじピッチの整数倍の位置及びその中間の位置でス, なお,最小測定長がゼロ以外の場合は,最小測定長に相当する寸法をこれらに加算したブロック, 2.5 mm,5.1 mm,7.7 mm,10.3 mm,12.9 mm,15.0 mm,17.6 mm,20.2 mm,22.8 mm及び25.0 mm, これらの寸法のブロックゲージを使用して測定を行う場合,スピンドルの様々な回転角における, 3) 大形のマイクロメータの場合,測定ヘッド部単体の測定(スピンドルの送り誤差の測定)を行えば,, 測定力による本体への影響を考慮して,ブロックゲージを使用してマイクロメータの最小測定長及, 注記 指示誤差曲線は,マイクロメータの性能を最も簡単に評価する方法であり,測定結果を有効, マイクロメータの最小測定長で定圧装置を使用して基点合わせを行った後,選定した長さの各ブロックゲージを測定面間に挟み,定圧装置を使用してマイクロメータの指示値からブロックゲージの寸法を減じて求める。, JIS B 7506に規定する0級若しくは1級のブロックゲージ又はこれと同等以上のゲージ, じ呼び寸法のブロックゲージに二つの平形ジョウ(A形)を密着してブロックゲージホルダで固定する。その2面間の距離をマイクロメータで測定してマイクロメータの基点合わせを行い,次に選定した長さの各ブロックゲージを使用して測定し,マイクロメータの指示値からブロックゲージの寸法を減じて求める。, じ呼び寸法のブロックゲージで測長器の基点合わせを行った後,マイクロメータの基点合わせを行う。その後マイクロメータの目盛を任意の指示値に合わせてクランプし,測長器で測定する。そのときの測長器の指示値に最小測定長を加えた寸法を計算し,マイクロメータの指示値からその寸法を減じて求める。, JIS B 7536に規定する目量1 μm以下,器差±0.5 μmの電気マイクロメータ又はこれと同等以上の精度をもつ測長器, マイクロメータの最小測定長で定圧装置を使用して基点合わせを行った後,選定した長さの各ブロックゲージを測定面間(図の位置)に挟み,定圧装置を使用してマイクロメータの指示値からブロックゲージの寸法を減じて求める。, 点合わせを行った後,測定面と鋼球との間に選定した長さの各ブロックゲージを挟み,マイクロメータヘッドの指示値からブロックゲージの寸法を減じて求める。, 繰返し精密度は,同じ測定条件下で外側マイクロメータ及びマイクロメータヘッドは全測定面接触, (3.5.1)させ,また,歯厚マイクロメータ及び内側マイクロメータは部分測定面接触(3.5.2)させ,同じ, 繰返し精密度は,任意の寸法(測定範囲内の位置)のブロックゲージなどを用いて測定する。, 注記 製造業者は,使用者からの要求によって,繰返し精密度の詳細を提供する場合がある。, 部分測定面接触誤差は,外側マイクロメータ及び歯厚マイクロメータに適用する。測定面の任意の位置, で部分測定面接触(3.5.2)する測定を,同じ測定量について異なる位置で行う。スピンドルが回転式の場, 実用的には,部分測定面接触誤差の測定は,測定面の平面度及び測定面の平行度の測定とする。, 外側マイクロメータの性能は,5.3.2.1〜5.3.2.3及び5.3.2.5によって測定したとき,表10による。, 歯厚マイクロメータの性能は,5.3.2.1〜5.3.2.3及び5.3.2.5によって測定したとき,表12による。, マイクロメータヘッドの性能は,5.3.2.1,5.3.2.3及び5.3.2.6によって測定したとき,表13による。, JIS B 7430に規定する1級若しくは2級のオプチカルフラット又はJIS B 7431に規定する1級のオプチカルパラレル, パラレルとブロックゲージとを組み合わせたものをアンビルの測定面に密着させる(干渉しまは1色又は閉曲線が現れる程度)。マイクロメータの定圧装置を使用して白色光によるスピンドルの測定面の赤色干渉しまの数を読み取り,平行度とする。スピンドルの整数回転の位置だけでなく回転数の端数が数分の1回転の倍数となるような複数箇所について,順次測定を行って得られた値の最大値を求めることが望ましい。最大測定長が175 mmを超える場合は,方法2で測定してもよい。, JIS B 7431に規定する1級のオプチカルパラレル,JIS B 7506に規定する0級若しくは1級のブロックゲージ又はこれらと同等以上のゲージ, 挟み,マイクロメータの定圧装置を使用してその指示値を読み取る。次にブロックゲージを測定面の四隅に位置するように順次挟み,それぞれの指示値を読み取り,その最大差を求める。, 測定長相当のブロックゲージを密着させた状態で,そのブロックゲージとスピンドル測定面との間に別のブロックゲージを,測定面の中央及び四隅に位置するように順次挟み,それぞれの指示値を読み取り,その最大差を求める。, JIS B 7506に規定する0級若しくは1級のブロックゲージ又はこれらと同等以上のゲージ, 面の四隅に位置するように順次挟み,マイクロメータの定圧装置を使用してそれぞれの指示値を読み取り,その最大差を求める。, 測定長相当のブロックゲージを密着させた状態で,そのブロックゲージとスピンドル測定面との間に別のブロックゲージを,測定面の四隅に位置するように順次挟み,それぞれの指示値を読み取り,その最大差を求める。, ンドルの測定面の中心と球面アンビルの中心とが接触するようにアンビル保持具をフレーム(胴体)に固定し,測定力をかけて基点合わせを行う。, ンビルとの間に順次長さの異なるブロックゲージを挟み,測定力をかけて指示値を読み取る。, マイクロメータの場合は,全測定面接触誤差(表9)のうち最大値と最小値との差を求めてもよい。, 球面アンビル,アンビル保持具,JIS B 7506に規定する0級若しくは1級のブロックゲージ又はこれらと同等以上のゲージ, 表9の手順で得られた各測定長における全測定面接触誤差のうちの最大値と最小値との差を求める。, 荷重点とスピンドルの測定面中心との間に鋼球を挟み,スピンドルの軸が鉛直になり,かつ,はかりの指示値がゼロになるように両者を配置する。, 感度0.2 N以下のロードセル若しくは目量20 g以下の上皿ばね式指示ばかり又はこれらと同等の測定器, 5.3.2.4.1の手順によって求めた測定力の最大値と最小値との差を測定力のばらつきとする。, 相当の荷重(5 kgのおもりをつるす。)を加え,定圧装置を使用し,ブロックゲージ又は基点調整用基準棒を挟み,指示値を読み取る。, 気マイクロメータの指示値を順次読み取り,これらの読取値の最大差の1/2を直角度とする。, ドルを回転し,測定面の振れをオートコリメータで読み取り,次式で求める。   y=D1・x/400 ここに,  y: スピンドルの直角度(μm)  D1: スピンドルの直径(mm)  x: オートコリメータの振れ   (秒), 仕様への適合及び不適合の検証は,国際的に認められている仕様の範囲と合格の範囲とが等しい場合の, 注記 国際的に認められている合格基準とは,ISO/TR 14253-6:2012である。, 標準器は,日本工業規格によって適切に選定し,使用する。そのような標準器がない場合には,国家標, この規格で規定する性能の仕様は,JIS B 0680に規定する標準温度20 ℃における値とする。, マイクロメータの検査は,寸法,測定範囲,表示方式,測定面,定圧装置,スピンドル,並びに計測特, 性及び性能について行い,4.3〜4.5,4.8,4.9,4.11及び箇条5の規定に適合しなければならない。ただし,, アンビル及びスピンドルの測定面に超硬合金を用いたものは,その硬さの測定を省略してもよい。, 図A.1は,指示誤差曲線の例である。ここでは,マイクロメータの特性を分かりやすく説明するため,, 簡略したデータで誤差を示している。計測特性の表示方法及び規定方法の詳しい規定は,JIS B 0642:2010, 信頼性の高い測定値を得るため,定圧装置を備えている場合,定圧装置を使用してスピンドルを滑, 測定に際しては,手の熱がマイクロメータに伝わる影響を少なくするために,防熱構造部をもつか,, マイクロメータは,その使用頻度及び使用条件に応じて定期点検を行う。スピンドルに異常(例え, ば,回転が重い,回転むらなど)がある場合は,ねじ部のごみ付着,スピンドルの変形などの可能性があ, 使用前には,使用時の姿勢でゼロ点又は基点を設定し直さなければならない。この基点の設定は,, 歯厚マイクロメータは,アッベの原理に則していないことから,ディスクの先で測定したときに誤, 次の仕様表示例は,カタログ,パンフレットなどによって,製造業者(又は供給業者)などから使用者, に製品情報を提供するときの一例を示している。これらの項目は,一般的に寸法図及び一覧表として示さ, 注記1 ISO/TR 14638の最新版は,ISO 14638:2015となっている。, 注記2 リンク番号5は,ISO 14638:2015ではリンク番号Fに対応している。, この規格は,アナログ表示,機械式又は電子式デジタル表示を備えたマイクロメータの最も重要な設計, この規格は,図D.1に示すようにGPS基本規格のうち,寸法の規格チェーンのリンク番号5に関係する。, 表JA.1に示す表示は,下付き添字の量を減らし,より見やすく,分かりやすくするために,製品文書,, [1] ISO/TR 14253-6:2012,Geometrical product specifications (GPS)−Inspection by measurement of workpieces, and measuring equipment−Part 6: Generalized decision rules for the acceptance and rejection of instruments, [2] ISO 14638:2015,Geometrical product specifications (GPS)−Matrix model, [3] ISO/TR 14638:1995,Geometrical product specification (GPS)−Masterplan, ISO 3611:2010,Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional measuring equipment: Micrometers for external measurements−Design and metrological characteristics, タ以外に棒形内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドについて規定。, 外側マイクロメータ以外に棒形内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドについても適用範囲に追加した。, 棒形内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドを追加し,指示誤差の規定を追加した。, 種類として棒形内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドを追加した。 名称は設計の詳細ではないと明記した。, 構造の図に寸法線と記号を記し,別表に記号ごとの寸法の呼び値をまとめて規定している。, 外側マイクロメータ以外に棒形内側マイクロメータ,歯厚マイクロメータ及びマイクロメータヘッドについても追加した(図5,図6,表3及び表4)。, 電子式デジタル表示の場合,操作及びシステムに関する全エラーメッセージを表示しなければならないと規定。, 高速でのスピンドル移動による誤った指示値を表示するおそれがある場合及び,電源電圧が低下した場合に限定する。, 保護等級の表示は,防じん(塵)・防水を保証している電子式デジタル表示だけに限定した。, 歯厚マイクロメータを追加し,マイクロメータヘッドについては必ずしも定圧装置を装備する必要はないと規定した。測定力の規格値の最大値を15 Nに変更した。また,測定力のばらつきを3 N以内と規定した。, 追加したマイクロメータの種類について規定した。大形マイクロメータでの測定の安定性を考慮し規格の最大値を10 Nから15 Nに変更した。測定力のばらつきについても,測定への影響が大きく重要であるため規定した。, 計測特性及び性能の評価は最小測定長で基点合わせを行った場合に限定するように変更した。, 繰返し精密度は測定者の技量に大きく依存する項目であり,適用については製造業者の判断とした。, 合わせて追加した。 なお,正負記号は今後のISOの方針及び旧規格に合わせて省略せずに記載した。, 測定面の平面度,測定面の平行度,スピンドルの送り誤差及びフレームのたわみについての許容値とその測定方法を表で示した。, 使用者との仕様の取り交わしを測定機仕様書で行うことは,実用的ではないため削除した。, 製品文書,図などにおける最大許容誤差の表示の例を参考として追加した(附属書JA)。, 14253-6:2012に準じる内容に変更した。 不確かさの評価に関する記述を削除した。, 対応する日本工業規格がない標準器は,国家標準にトレーサブルな標準器を用いることを明記した。, 計測特性の記号を下付き添字によって区別する表示方法では分かりにくいため,先頭に記号を記載する方法も示した。, − 一致  技術的差異がない。 − 削除  国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 − 追加  国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 − 変更  国際規格の規定内容を変更している。.

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